デジタルの力で中小企業をサポート
中小企業や個人事業では、人手の数や技術力に限りがあるだけでなく資金力にも制約がありますから、大企業が席巻する現在のビジネス市場で生き残るのは大変です。
過去30年間のIT技術の発展期には、大企業は資本力を使い、ITに集中投資し大躍進しましたが、一方、中小企業は取り残されて、デジタル・デバイドと呼ばれ衰退、吸収合併されるケースが多くなりました。
日本政府は、何年も前から、国を上げてのデジタル化と地方創生を大きな方針としています。2021年の閣議決定された方針では、4つの大方針が示されています。
- グリーン社会の実現
- 官民挙げたデジタル化の加速
- 日本全体保元気にする地方創生
- 少子化の克服
DXオンデマンドでは、この方針に従って、
地方の中小企業をデジタルパワーで支援します。
追い風となるITの新しい潮流
最近のIT技術に大きな変化が起こり始めています。ITデジタル技術の「コモディティ化」「民主化」という流れです。この言葉は、専門家でなくても「誰でもが利用できる」ことを意味しています。
昔のIT（今まで）：
- ITはプログラミングなどの技術者がいないと、自分の事業に利用できない。
- 高コストである。
- 基幹システムなど、開発と導入のリードタイムが長い。
新しい IT デジタルの潮流：
Google、Appleなどが、IT技術のプラットフォーム化にシフトして、資本力のない小規模事業者であっても高度なITツールを使えるようになったきた。
例）Google map, Google earthは、衛星画像を使い世界中の都市の映像をだれでもが無料で使えるようになった。
有料のサービスであっても、サブスク料金体系が普及し、一昔前では個人レベルではとうていできなかったツールが使えるようになってきた。
例）アドビ社の映像、画像、文書処理のアプリケーションはかつて数百万円もしたものが、年間数万円で20種類ものアプリが使い放題になった。→大企業しか利用できなかったものが、個人事業でも使えるようになった。
例は数え切れないほどありますが、結論として、
資本力のない中小企業であっても、大企業の使っているツールをつかって、「ユーザーレベルの知識」さえあれば対等なビジネスを行うことができる時代になりました。
もちろん、DIGITALの技術は、分野とその応用範囲が急拡大し、なかなか一般には理解しづらいものがあります。しかしながら、各個別の技術をみれば、ほとんどのIT製品は一般ユーザーが使えるように開発されてきています。この潮流は今後も加速することでしょう。このウェブサイトでは、最近ののデジタルテクノロジーの内容を、広く浅くできる限りビジュアル動画を使いわかりやすく紹介していきます。
個人事業、中小企業の事業の発展の為にお役立てください。
ITデジタル技術の分野は非常に多いので、一覧できるように大きな項目を下表にしています。これらのテクノロジーをできるだけわかりやすく、動画を含めて説明していきます。文章を読むより動画をご覧になったほうがわかりやすいと思います。
是非、御社のデジタル化に活用していただければ幸甚です。
