DXの起源

DXについては、体系立てて基本事項から順次まとめてゆきたいと思います。DXというのは、世の中で最近多く語られるよになりましたが、いろいろ調べていただくとすぐにわかりますが、定義と解釈は人によって大きく異なります。

たとえば、ロジスティックスの会社で、既にクラウドベースのデジタル技術で自動化などを長年使っていて、社員の多くがデジタル環境に慣れているとすれば、基本的な素地が出来上がっているので、経済産業省が言うDX「崖2025」は、説明がいらないわけです。

上記の理由で、会社の現状と将来を考えながら、DXをいくつかのチャプターに分けてまとめています。

DXの考え方も時代とともに変化していくようなので、ウェブ上でリアルタイムで最新情報をアップしていく予定です。

DXレポート「2025の崖」経産省

2018年に経済産業省がDXレポートを提出し、2025年には、日本の多くの企業が大きな問題に突き当たり、国際競争力を失い日本の産業の競争力が急低下するとの警鐘を鳴らしたのがきっかけです。

DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展 (詳細はこちらをクリック)

(PDFファイルが3本ありますが、サマリーのPDFが短くて読みやすいです。)

もっと短縮したスライド3枚だけ(プレゼンしたもの)を下記に再掲載します。

これだけを見ると、ただ単にデジタルの技術が急速に進歩して(たとえばクラウド化)それをやってないので、実行すればいいのだと思われるかもしれません。しかし、最近の大手企業が目指している先端のDXは、それよりももっと広く深い内容になっています。

現実の中小企業は、まさに経済産業省が指摘する問題を抱えております。問題の根は、非常に深く簡単に「DXをやりましょう!」とは行かないのが実情で、「頭をかかえる」という表現がぴったりかもしれません。表面的には見えないことが多いのと、長期的な問題なので、気が付かないでいるのが実態です。また、問題の根本は上記のスライドで述べたものではなく、もっと人間の習性や風土などにあるとの見解が多くなっており、事実でもあるので解決には相当な年月がかかると考えられます。

IT大手各社が既に様々なDX事例を紹介しておりますが、なかでも明らかにDXの本質的なイノベーションを含んだものに富士通のデジタルアニーラがあります。これは富士通が将来、来ると思われる量子コンピューティングの技術の特性を利用して、今までの汎用コンピューターでは解決できなかったものを解決する技術です。(何百とあるDXの一例ということです)

DXの背景

過去10年くらいの間に情報革命のスピードは急速に加速し、昨年のコロナ禍や日本では菅政権の発足とともに、デジタル化という言葉がクローズアップされてきています。デジタルツインと言うことばも有名になりましたが、デジタルへのシフトの状況を思考転換して見ると、次の図のようになってきたのではないでしょうか。

極端かも知れませんが、物事の変化を明確に理解するには上図のように表現するとより思考転換がしやすくなります。

数多くのテクノロジーの革新的な進化をもう一度図に可視化すると、ただ事ではないと感じるはずです。

無限に拡大を続ける技術

新しいビジネスモデルの出現と一般化

クラウドの普及と拡大、スブスクリプションモデルの拡大、AI、ロボット、ドローン、ブロックチェーン、低軌道衛星通信などのDisruptorの拡大が進む中で、建設工事分野は一番デジタル化が遅れている分野の一つといわれています。「情報通信事業部」と言う名称が、漠然としたイルージョンを引き起こしている可能性があります。長年発展を続けてきたSIerでさえもが、トランスフォーメーションをしないと将来が危ないと感じている世の中になっているようです。

DXの簡単な説明

今月は、イントロなので、まずDXは何なのか、簡単化して下記に図で説明致します。ここで注目していただきたいことは、一般に言われているデジタル化とは異なることが重要なポイントとなります。

History to DX

また、よく使われる別の言葉で表現すると

デジタライゼーションの先にDXがある

おおかたの中小企業では、標準化やカイゼンレベルに留まっており、それさえも十分でないケースが多いというのが実情でしょう。特に、注意しておくべきことは、部分的に、デジタルツールを導入してデジタル化が進んでいると思いこんでいることが多いことです。ITシステムというのは、将来を見据えて、全社(子会社も含め)トータルで考えてゆく必要があります。最近の身近な例としてソフトバンクがSlackを全社ベースで5万アカウント導入したというニュースを見ました。(2020/11/13) 大企業でも、まだまだこれからということなので、DXというのは前途多難であることは間違いありません。

言い換えると、今後の発展の余地が多大でビジネスチャンスも無限にあるということです。まずは、現実を認識することからスタートすることが重要です。

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